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2020年皆様もご存知の通り、新型コロナウィルスの出現により、世界が一変しました。私たちは、働き方はおろか生活様式さえも変えることを余儀なくされ、それは、“ニューノーマル”として身近に根付こうとしています。一方で、建設業・設備工事業各社様においては、2021年4月より適用予定の新収益認識基準についても対応していかなければなりません。本セミナーでは、建設業界の現状を取り巻く環境の変化について考察させていただきます。
【講演1】 EY新日本有限責任監査法人 第5事業部 シニアマネージャー 田島 哲平 |
新収益認識基準における監査対応のポイント2021年4月の新収益認識基準の導入に向けて、規程やシステム対応等の準備が行われていることと思います。導入時には社内の規程や内部統制の整備が必要になるのと同時に、導入に合わせた会計監査への対応も必要になってまいります。本講演では、来年4月に迫った新基準の導入に際して考慮しておくべきポイントを、監査人目線でお話しします。 |
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【講演2】 株式会社ビジネスブレイン太田昭和 ソリューションコンサルティング本部 産業ソリューション事業部 第4部 部長 齊田 和宜 |
Withコロナ時代における建設業・設備工事業で顕在化した課題と改善策コロナ禍において、業界・業種を問わず様々な企業において、ビジネスモデル転換が急務な状況であり、今後は適応できない企業が淘汰されていきます。その中で、多くの建設・設備企業がビジネスモデル転換において、様々な課題が浮き彫りになっているのではないでしょうか。 |
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